strong>本, 今泉 佳久

によって 今泉 佳久

3.9 5つ星のうち1 人の読者

ファイル名 : 公的年金の経済学.pdf

ファイルサイズ : 27.72 MB

著者からのコメント 元日の新聞によれば、日本の人口は急減すると予測されています。それは出生率が１．２９まで低下したからですが、同時に、年金制度に大きな影響を与えます。例えば、出生率が低下すれば、現役世代の人口比率が下がります。すると、引退世代へ給付する年金の（現役世代が負う）負担が重くなります。現役世代のみならず、引退世代も年金の減額という形で負担を負わなければ公平とは言えません。つまり、出生率が低下すると、将来、年金を減らさざるを得ないのです。これは、賦課方式で年金の財源をまかなっているからです。賦課方式の年金は、厚生労働省が「世代と世代の助け合い」と言うように、お年寄りの年金を若い人々が支払う仕組みだと説明されます。これでは年金が若い人にとっては負担でしかないのですから、「入りたくない」とか「払いたくない」という考え方につながってしまいます。しかし、本書のように「各世代が選択した結果に自分で責任を持つ制度」として賦課方式の年金を理解すれば、自分の老後を自分で決めることになります。そうすれば、自分の生涯設計の一手段として年金制度を考えるようになるでしょうから、「入りたくない」とか「払わない」という目先の損得にとらわれた誤った考え方はやがて消滅すると思います。若い世代の皆さんに、ぜひ読んでいただきたいと思います。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 今泉/佳久 1946年東京都生まれ。1970年一橋大学経済学部卒業。1975年一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学、北海道大学経済学部専任講師。1977年同助教授。1988年千葉経済大学経済学部教授(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

公的年金の経済学を読んだ後、読者のコメントの下に見つけるでしょう。 参考までにご検討ください。